糖尿病、脳卒中、心筋梗塞、高脳血症などの生活習慣病の患者は年々増加し、現在では国民医療費の約30％を占めるといわれています。これからの生活習慣病を引き起こす大きな要因が、内蔵に脂肪が蓄積された肥満、つまり「内蔵脂肪型肥満」です。そしてそんな、生活習慣病予備軍の状態をメタボリックシンドローム（内蔵脂肪症候群）とよび、注目されています。そこで、国のメタボリックシンドローム対策の柱として、企業の健康保険組合や国民健康保険を運営する市町村などに採用が義務づけられ、今年4月よりスタートしたのが「特定健康診査」です。40〜74歳の保険加入者を対象とし、全国の市町村で導入される新しい健康診断です。また、健診の結果、メタボリックシンドロームに対して複数のリスクを持つ受診者に対しては、医師や管理栄養士などによる生活習慣を改善するための指導が行われ、これを「特定保健指導」と呼びます。この、特定保健指導には、受診者の状態に応じて、対面や電話、電子メールによる「動機づけ支援（原則1回）と3カ月から6カ月の継続的な指導を行う「積極的支援」の2つがあります。